奨励品種 都道府県一覧【2026年】37都道府県の稲・麦・大豆の奨励品種・認定品種を比較

奨励品種は、都道府県が「その地域で作ってよい、または作ることを勧める」と決めて公表する稲・麦・大豆の品種です。この記事では、県の公式資料から37都道府県分を集め、水稲（うるち）・もち米・酒米・麦・大豆の品種を1県1行の表にまとめました。資料は47点で、時点は令和8年（2026年）のものが中心です。

県によって区分の名前も品種の数も大きく異なります。水稲の品種数は、北海道と山形県が21、長野県が18、岡山県が3（県が奨励と明記した品種のみ）と開きがあります。新しい品種に切り替えるときの候補探しや、他県の動きを知りたい農家・JA職員・種苗関係者の比較資料として使えます。

この一覧の見方と注意

出典は、各都道府県が公表した奨励品種の一覧、特性表、種子計画、審議会資料などです。県の公式資料だけを使い、JAや企業、個人サイトの情報は入れていません。時点は表の「時点」列に、出典の略称は最後の列に書き、略称の正式名は記事末尾の参考URLに並べています。

集計方法は県ごとに異なります。品種名の後ろの括弧は、その県の区分名を短くしたものです。1つの県で区分が1種類に偏る場合は、「時点」列に「無印は奨励」のように書き、品種名の後ろの括弧を省いています。採用年や早晩性は、表が長くなるため載せていません。

次の県は、資料の性格が奨励品種の一覧と異なるため、読み方に注意してください。

• 新潟県・石川県：奨励品種の一覧ではなく、県の種子計画（令和8年度）に載る品種を並べています。区分は「種子計画の対象品種」です。
• 山形県：令和8年2月の農林水産技術会議資料にある一覧（案）です。確定版は確認できていません。
• 栃木県：原種生産の資料にある変遷表から拾った品種で、廃止済みの品種が混ざっている可能性があります。現行かどうかは県に確認してください。
• 滋賀県：品種名のみが載る資料で、区分と年度の記載がありません。
• 島根県：栽培指針の主要品種特性表に載る品種で、県の奨励区分とは限りません。
• 岡山県：県が奨励と明記した3品種（アケボノ・きぬむすめ・にこまる）だけを載せています。
• 広島県（平成27年度）・高知県（平成30年度）・宮崎県（令和3年6月）：資料が古く、現在の一覧と異なる可能性が高い時点です。
• 埼玉県：令和6年の一覧です。令和7年1月に一部品種の区分変更が諮問されましたが、可決は確認できていないため、諮問前の区分で載せています。

品種の改廃は毎年あります。作付けを決める前に、各県の農業改良普及センターや農政課の最新の一覧で確認してください。

奨励品種とは（県によって呼び方が違う）

奨励品種は、県が試験の結果などをもとに、県内の気候や土地に合うと判断して種子の生産や普及の対象に定めた品種です。稲・麦・大豆は主要農作物として、多くの県が品種ごとに区分を設けています。ただし、区分の名前と意味合いは県ごとに違います。

• 奨励：県が県内での作付けを勧める基本の区分です。表の多くの県がこの名前を使っています。
• 準奨励：奨励に準ずる区分で、茨城県・福井県・埼玉県の資料に出てきます。
• 認定：奨励より範囲を絞った枠で、特定の用途や地域向けの品種を置く県が多く、茨城県・青森県・秋田県・群馬県・埼玉県・千葉県・長野県・福井県・熊本県・長崎県・宮崎県などが使っています。
• 優良：北海道・山形県・宮城県が使う名前で、北海道では「優良品種」として認定・登録します。宮城県はこの中を基幹品種と特定品種に分けています。
• 推奨：山梨県と京都府が使う名前です。山梨県は推奨品種と特定品種、京都府は推奨品種と「推奨品種に準ずる品種」に分けています。
• 基幹・特定：兵庫県は基幹奨励品種、特定奨励品種、認定品種の3つに分けています。

国の主要農作物種子法は2018年に廃止されました。廃止後も、県が品種を決めて公表する仕組みは県ごとに続いています。福島県は「種子法廃止後の対応」の資料を公表しており、新潟県は主要農作物種子条例にもとづく種子計画で品種を定めています。条例で続ける県と要綱などで続ける県があります。

都道府県別の奨励品種一覧

地域ごとに表を分けています。表の「—」は、その作物の資料が見つからなかったか、対象の品種がない欄です。

北海道・東北

関東・甲信

北陸

東海

近畿

中国

四国

九州・沖縄

県ごとの違いを読み解く

区分の名前は大きく3系統に分かれる

奨励・準奨励・認定を使う県は、茨城県（茨城1）、福井県（福井1）、埼玉県（埼玉1）、長野県（長野1）、千葉県（千葉1）、青森県（青森1）、秋田県（秋田1）など東日本に多く見られます。北海道（北海道1）、山形県（山形2）、宮城県（宮城1）は「優良」の名前を使い、山梨県（山梨1）と京都府（京都1）は「推奨」です。兵庫県（兵庫1）は基幹奨励・特定奨励・認定の3区分を置いています。同じ「認定」でも、群馬県では酒米の五百万石や若水が認定で、長野県では山恵錦や金紋錦が認定と、用途や地域を絞った枠として使う例があります。

品種数は県の事情と資料の性格で変わる

水稲（うるち・もち・酒米）の品種数は、北海道（北海道1）と山形県（山形2）が21、長野県（長野1）が18、山梨県（山梨1）が17です。一方、埼玉県（埼玉1）は7、千葉県（千葉1）は9です。ただし数の差は、県の稲作の規模や新品種の導入ペースだけでなく、資料の種類にも左右されます。新潟県と石川県は種子計画の対象品種、島根県は栽培指針の主要品種なので、奨励品種の数とそのまま比べることはできません。

多くの県に共通する品種と、地域色の出る品種

水稲のうるちとして表に載る品種では、コシヒカリが28都道府県で最も多く、ヒノヒカリとひとめぼれが各12、あきたこまちが10です（石川の種子計画、島根の主要品種を含む数です）。にじのきらめきとつや姫は各8で、にじのきらめきは関東から九州まで、つや姫は東北から九州までの県で載っています。大豆では里のほほえみが11県、フクユタカが10県、麦ではファイバースノウ（六条大麦）が9県に載ります。一方で、北海道のゆめぴりか、宮城県のだて正夢、熊本県の森のくまさん、岩手県の銀河のしずくのように、その県の育成品種が主力として並ぶ例もあります。

新しい品種の導入と古い資料

令和8年の資料には、新しい採用が複数あります。福井県は越南315号を令和7年9月に採用し（福井2）、岐阜県は清流のめぐみ・にじのきらめき・酔むすびを令和8年に加えました（岐阜1）。北海道は令和8年3月3日の公示で、水稲の空育198号と小麦の春紬を認定し、水稲のそらゆきの認定を取り消しています（北海道2）。山形県は令和8年2月に、ゆきまんてんを認定品種から優良品種に移す諮問を行っています（山形3）。反対に、広島県（平成27年度）、高知県（平成30年度）、宮崎県（令和3年6月）の表は古く、その後に採用された品種は含まれていません。

品種ごとの作付けと生育を記録する

新しい奨励品種に切り替えるかどうかは、表の品種名だけでは決められません。自分の田畑で前の品種と比べたとき、出穂や収穫の時期、倒伏のしやすさ、収量や品質がどう違ったかを確かめる必要があります。この比較ができるのは、品種ごとに作付けの計画と生育・収量の記録が残っている場合です。

作付け計画は、どの圃場にどの品種をどの時期に作るかを前もって決めておく書類です。作付け計画の作り方で、品種と圃場を対応させる様式を紹介しています。栽培中や収穫後の記録は、栽培記録の書き方と記入例に記入例つきでまとめました。品種名を毎回同じ表記で書いておくと、翌年以降に前の品種との比較がしやすくなります。

水稲・小麦・大豆の作業時期は、それぞれ栽培暦の記事で確認できます。

資料が見つからなかった都道府県

次の10都府県は、公式資料から奨励品種の一覧を確認できず、表に載せていません。東京都、神奈川県、静岡県、大阪府、鳥取県、徳島県、福岡県、佐賀県、大分県、沖縄県です。各県の農政部局や農業試験場のページをたどりましたが、一覧のページや資料に当たれませんでした。福岡県は県統計の品種別作付面積しか見つからず、奨励区分の一覧ではないため表から外しています。神奈川県は水田の助成対象に県在来の大豆が出るだけで、奨励品種の資料ではありませんでした。大分県は研究機関の記事の断片だけでした。東京都・沖縄県などは稲・麦・大豆の奨励品種の制度自体が公表されていない可能性がありますが、確認できていません。また、青森県の麦と大豆、富山県の水稲と小麦は資料が見つからず、表を「—」にしています。北海道の小麦・大麦・大豆や岩手県など、表に載せた県でも麦や大豆の細区分は資料に明記されていないものがあります。

関連記事

• 水稲の栽培暦
• 小麦の栽培暦
• 大豆の栽培暦
• 米どころランキング
• 作付け計画の作り方

参考URL（出典一覧）

• 三重1：三重県『主要農作物奨励品種特性表』（令和8年3月発行）
• 京都1：京都府『主要農作物の推奨品種等（農産課ページ）』（令和7年12月9日現在）
• 兵庫1：兵庫県農林水産部農産園芸課『主要農作物の生産振興について（県議会常任委員会資料）』（令和8年2月）
• 北海道1：北海道農政部生産振興局農産振興課『農作物優良品種認定登録総括簿（北海道農作物優良品種一覧表）』（令和8年3月3日更新）
• 千葉1：千葉県『主要農作物等奨励品種等特性表』（令和8年）
• 和歌山1：和歌山県『和歌山県主要農作物奨励品種特性表』（令和8年3月作成）
• 奈良1：奈良県農林部『奈良県の奨励品種（稲作関係資料）』（2026年6月ページ更新）
• 奈良2：奈良県農業研究開発センター『新しい小麦の奨励品種「はるみずき」』（2022年）
• 奈良3：奈良県農業研究開発センター『ダイズ品種「サチユタカA1号」の奨励品種採用』（2019年）
• 香川1：香川県農業試験場『香川県水稲奨励品種等の品種判別法の開発』（香川農試研報73号・2022年）
• 埼玉1：埼玉県『種苗審議会 資料1 審議事項（奨励品種一覧令和6年を含む）』（令和7年1月）
• 宮城1：宮城県古川農業試験場『育成品種・系統の紹介（水稲優良品種一覧）』（令和8年5月掲載）
• 宮城2：宮城県『宮城県大豆優良品種特性表』（令和7年7月掲載ページ）
• 宮城3：宮城県『宮城県麦類優良品種特性表』（令和7年7月掲載ページ）
• 宮崎1：宮崎県『主要農作物等奨励品種特性表』（令和3年6月）
• 富山1：富山県『富山の大豆』（令和8年5月12日更新）
• 富山3：富山県農林水産部農産食品課『令和8年度富山県主要農作物種子計画（令和9年産大麦）』（令和8年10月）
• 山口1：山口県農林総合技術センター『令和8年度水稲・麦類・大豆奨励品種の特性表』（令和8年4月）
• 山形2：山形県農林水産部（農業技術環境課）『令和7年度山形県農林水産技術会議 資料5 奨励品種、優良品種等の一覧（案）（令和8年2月）』（令和8年2月）
• 山梨1：山梨県『山梨県農作物奨励品種の指定（例規集）』（時点不明（最新改正を含む））
• 岐阜1：岐阜県『令和8年度主要農作物奨励品種特性表（全体版）』（令和8年4月1日現在）
• 岡山1：岡山県農産課『おかやまの米』（令和7年）
• 岩手1：岩手県農林水産部『岩手県農作物奨励品種等特性表』（令和8年3月）
• 島根1：島根県農業技術センター『水稲・麦・大豆栽培指針 主要品種の特性表』（令和元年度指針（試験〜令和7年））
• 広島1：広島県立総合技術研究所農業技術センター『平成27年度研究成果情報集 7.水稲奨励品種の原種生産（表1）』（平成27年度）
• 愛媛1：愛媛県農産園芸課『水稲奨励品種特性表（うるち編）ほか(もち・麦・大豆は別PDF188454-6)』（令和8年版）
• 愛知1：愛知県『愛知県主要農作物奨励品種一覧』（令和7年2月13日現在）
• 新潟1：新潟県農林水産部農産園芸課『令和8年度新潟県稲種子計画』（令和8年3月10日（案の1））
• 新潟2：新潟県農林水産部農産園芸課『令和8年度新潟県大豆種子計画』（令和8年3月10日（案の1））
• 新潟3：新潟県農林水産部農産園芸課『令和8年度新潟県大麦種子計画』（令和8年8月27日）
• 栃木1：栃木県『稲、麦、大豆、いちごに関する原種・原苗生産（品種の変遷表）』（令和6年まで）
• 滋賀1：滋賀県みらいの農業振興課『奨励品種の特性概要』（年度記載なし）
• 熊本1：熊本県『令和7年度主要農作物奨励品種特性表』（令和7年度）
• 石川1：石川県農林水産部生産振興課『令和8年度石川県主要農作物種子計画（水稲）』（令和8年度）
• 石川2：石川県農林水産部生産振興課『令和8年度石川県主要農作物種子計画（大麦）』（令和8年度）
• 石川3：石川県農林水産部生産振興課『令和8年度石川県主要農作物種子計画（大豆）』（令和8年度）
• 福井1：福井県農林水産部福井米戦略課『農作物奨励品種・推奨品種特性表』（令和7年度）
• 福島2：福島県農林水産部（農業振興課）『福島県主要農作物奨励品種一覧』（令和8年2月18日現在）
• 秋田1：秋田県農林水産部『稲作指導指針（令和7年度水稲奨励品種特性表を含む）』（令和8年3月）
• 秋田2：秋田県農林水産部『大豆指導指針』（令和6年3月）
• 群馬1：群馬県農政部『主要農作物生産振興資料 技術編』（令和7年3月）
• 茨城1：茨城県『主要農作物等奨励品種等一覧』（令和8年4月1日現在）
• 長崎1：長崎県『主要農作物奨励品種特性表』（令和8年6月改訂）
• 長野1：長野県『令和8年度 主要農作物奨励品種等特性表』（令和8年度）
• 青森1：青森県『あおもりのお米（奨励品種・認定品種）』（令和8年3月現在）
• 高知1：高知県農業技術センター『水稲奨励品種特性一覧』（平成30年度）
• 鹿児島1：鹿児島県農政部『農作物奨励品種・適品種（稲・麦類・大豆PDFの掲載ページ）』（令和8年3月ほか）
• 福島3：福島県水田畑作課『「主要農作物種子法」廃止後の福島県の対応について』（令和4年4月1日）
• 山形3：山形県農林水産部『農作物の優良品種の改廃について（諮問）』（令和8年2月10日）
• 新潟4：新潟県農林水産部農産園芸課『主要農作物種子（新潟県主要農作物種子条例）』（2026年8月27日更新）
• 北海道2：北海道知事『令和7年度北海道農作物優良品種の認定と認定の取消し（公示）』（令和8年3月3日）